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言語聴覚士【1/1】

2013年9月 5日 16:29資格・専門職系

どんな職業か

人間はことばによってお互いの気持ちや考えを伝え合い、経験や知識を共有して生活をしているが、言語聴覚士はことばによるコミュニケーションに問題がある人に専門的サービスを提供し、自分らしい生活を構築できるよう支援する専門職である。ことばによるコミュニケーションの問題は脳卒中後の失語症、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐に渡り、小児から高齢者まで幅広く現れる。言語聴覚士は問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行う。これらの活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職、ケースワーカー・介護福祉士・介護支援専門員などの保健・福祉専門職、教師、心理専門職などと連携し、チームの一員として行う。


 

就くには

言語聴覚士になるためには国家試験に合格しなければならない。高校卒業者、またはこれから卒業しようとしている場合、文部科学大臣が指定した大学(4年制大学、3年制短期大学)、または厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所(3年ないし4年制の専門学校)に入学し、必要な知識および技能を修得して卒業することが国家試験の受験資格を得る主要なルートである。4年制大学卒業者の場合は、2年制の専門学校において必要な知識および技能を習得して卒業することが必要である。この他、外国の大学などで言語聴覚士の業務に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出して認定を受けることにより、受験資格を得ることができる。大学(短期大学を除く)において厚生労働大臣が指定する科目を修めて卒業すれば、書類審査を経て受験資格を得ることができる。言語聴覚士の養成教育では、人間の言語・コミュニケーション行動を支える医学、心理学、言語学、音声学、音響学や社会科学などを基礎・専門基礎科目として学び、専門科目としては言語聴覚障害学総論、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、発声発語・嚥下障害学、聴覚障害学などを学ぶ。さらに、病院、リハビリテーションセンター、小児の療育施設などで臨床実習を受け、言語聴覚障害がある人を支援するために必要な知識・技術・倫理を習得する。言語聴覚士には、知識や技術にとどまらず、表現したくてもできにくい人々の思いを受け止め、上手に引き出す力が求められる。

労働条件の特徴

言語聴覚士が働く主な職場は全国にわたっており、医療施設(リハビリテーション病院、総合病院、リハビリテーションセンターなど)、福祉施設(肢体不自由児施設、難聴幼児通園施設、福祉センターなど)、保健所、介護老人保健施設・特別養護老人ホーム、研究機関、教育機関(ことばの教室など)などで、約7割が医療分野で働いている。有資格者の約8割が女性で、若い人の割合が高い。発症後早期(急性気)から回復期、維持期という幅広い時期に言語聴覚士が適切にかかわり、質の高いサービスを提供することが求められており、医療分野での対象となる人に適正な訓練や検査を行うだけでも10000人の言語聴覚士を配置する必要があるといわれるなど、医療・福祉・保健施設などでの需要は急速に増加している。地域による差はあるが、言語聴覚士のサービスを必要とする人の数に対してサービス提供の場は少なく、言語聴覚士が適正に配置されているとは言い難い状況である。2004年の医療保健診療報酬改定により、言語聴覚療法においても発症後、早期からリハビリテーションを行うと方向が示された。また訪問リバビリテーションも認められるようになり、地域リハビリテーションにおいても言語聴覚療法を必要とする人への本格的なサービス提供が可能となった。

参考情報

関連団体 日本言語聴覚士協会
http://www.jaslht.or.jp
関連資格 言語聴覚士国家試験

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