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雑誌記者【1/1】

2013年9月 5日 15:01クリエイティブ系

どんな職業か

書店や売店で販売される一般の週刊誌や月刊誌から、限定された読者層を対象とするものまで、様々な雑誌の特性を生かした記事を取材し、原稿の執筆を行う。まず、編集会議などにおいて、雑誌の特集や内容などを決定し、分担されたテーマについて、取材を進める。問題点は何か、その背景は何か、結果としてどうなったのか、社会に与えた影響は何か、読者が何を知りたいのかなどを追求する。新聞やテレビ・ラジオでは伝えきれない内容やさらに深い内容について調査し、関係者にインタービューするなどして、情報を集める。集めた情報を多角的に分析し、締切日までに記事にまとめて、デスクなどの責任者に提出する。扱うテーマは、政治、経済、社会、芸能、スポーツ、科学、文化など幅広く、事件や社会問題を扱う記者やファッションや食べ物の情報など専門分野を扱う記者など、様々な記者がいる。


 

就くには

新規学卒者の場合には、学校を卒業後、新聞社や出版社の採用試験を受けて合格し、それぞれの雑誌編集部に配属される。学歴は特に問われないが、大学卒業程度の一般教養や知識が求められる。法律、経済、科学、医学など特定の専門分野の雑誌記者の場合には、専門領域の学部を卒業していれば有利である。中途採用の場合には、大手出版社においてベテランの域に達した人の採用はあるが、一般的な経路ではない。入社後すぐに記者として第一線に投入し、現場で取材させ、テクニックや分析法を体得させる場合と外部への原稿依頼や原稿の受け取りなどから始めて研修する場合とがある。社会で起こった出来事に対する好奇心、情報の分析力、記事を書く文章力が求められる。記事には極端な公平さや公共性の欠如は許されないため、強い正義感や公平な判断力が必要とされる。従って、記者は強い使命感がないとなかなか務まらない職業ともいわれる。

労働条件の特徴

多くの場合、新聞社や出版社に勤務している。各分野の情報が東京に集中していることもあり、大手出版社のほとんどが東京にあり、地域的な偏りがある。男性の記者が多いが、最近では女性の記者も目立っている。年齢は、若年者から中高年齢者まで幅広く活躍しており、女性・ファッション誌、タウン情報誌などでは若年者が中心となっている。勤務時間や休日などは新聞社や出版社の規定によるが、一般に雑誌は出版のサイクルが短いため、締め切り前には残業や徹夜が続くこともある。取材先の都合で早朝や深夜に相手を訪問することもあり、勤務も不規則となる。毎年、廃刊・休刊する雑誌がある一方で、新しい雑誌が創刊されており、需要も減少することはないと考えられる。独立して、フリーで活躍することも多い。

参考情報

関連団体 社団法人 日本雑誌協会
http://www.j-magazine.or.jp

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