商品開発部員【1/1】|スキルと市場価値UPに役立つ情報ポータルサイト「キャリア@PRO人(プロジン)」  

商品開発部員【1/1】

2013年9月 5日 13:48事務職系

どんな職業か

スーパーなどにおいて、取り扱う商品の幅を広げ、将来利益を生み出す主力商品の開発を行う。主な仕事は、海外商品の開発、産地直送などの仕入れルートの開拓、大手取引先との取引の開拓であり、さらにPB商品(プライベート・ブランド商品)あるいはSB商品(ストア・ブランド商品)など、企業が独自に生産から流通・販売まで一貫して扱う商品の開発を行う。また、定番商品を設定し、年間やシーズンごとに扱う種類、量などを決定する。定番商品はプロパー商品ともいい、その企業の主力商品として通常一年中扱い、売上げなどに最も大きい影響力を持つ。常に情報を収集・調査・分析して将来の見通しを立て、その上で消費者に求められている商品を企画し、生産計画を立て、販売実験をしてから実行に移すなど、商品の生産から販売まで「まとめ役」としてたずさわる。企画書や生産計画書、マニュアルや報告書づくりも重要な仕事となる。開発中は、生産チームに入り込んで、製品開発に取り組むこともある。海外商品の開発の場合、単なる買い付けだけでなく、現地に駐在して海外の業者と協力して製品開発を行うことが多くなっている。


 

就くには

大卒者が多くを占めているが、最近は大学院や専門学校(ビジネス系)などからも人材を求めようとする動きが見られる。スーパーなどに入社した後、販売や仕入の仕事を経験して流通・販売の知識を身につけ、分析力や企画力が優れていると評価されることによって、商品開発部門に配属されるケースが一般的である。早い人で入社7~8年後、通常は10年以上の経験が必要となる。専門職として、各方面にわたる知識、技術が要求される。また、製品の製造まで関与するため、メーカーについての知識や、メーカー的発想も求められる。創造的能力、企業の将来を担っているという責任感、日頃からの努力の積み重ねが求められる。

労働条件の特徴

商品開発部門はほとんどが企業の本部に集中しているので、大企業の場合は、東京、大阪といった大都市での勤務となる。まだ女性の割合は少ないが、女性消費者のニーズに応える商品開発などのため、今後は女性が進出していくことが予想される。他の部門と比べ、より高い能力や企画力、経験が必要とされるため、年齢層は30~40歳代が中心となっており、一般的に社員全体の1~2%を占める程度といわれる。専門的な高い能力を要求される仕事なので、収入はかなり高く、ほぼ部長クラスの待遇となる。データの分析や企画書の作成といったデスクワーク以外に、生産地や仕入先への出張、販売実験のための店舗巡回、海外出張、市場の観察など外での仕事が多く、量的にも時間的にも厳しい職業といえる。消費者の商品の質に対するニーズが高まっていることを受け、商品開発の業務が各企業で一層重要視されるようになっており、今後も商品開発部門は強化されていく傾向にある。

参考情報

関連団体 日本チェーンストア協会
http://www.jcsa.gr.jp/

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